金（ゴールド）や株式、外貨など、さまざまな金融商品の中でも、多忙な医師にオススメなのが投資信託です。刻々と変動する評価額に一喜一憂する必要がない上、長期保有することで複利運用による恩恵を受けられるためです。
コロナショックによる相場の大暴落からの回復の兆しが見え始めたいま、投資信託は買い時と言えるのでしょうか。記事を読みながら、一緒に考えていきましょう。
コロナの長期化で混乱する世界経済
新型コロナウイルスの感染拡大がここまで深刻になることを、一体誰が予測できたでしょうか。
当初「夏には収束するだろう」と高を括っていたものが、予想に反する長期化で、日本のみならず世界経済が大混乱となっているのはご存知の通りです。
振り返れば、3月の日経平均株価は一時16,000円台まで下落。4月に緊急事態宣言が発令された際には、営業時間短縮や休業を余儀なくされた百貨店や外食産業が大きな打撃を受けました。
緊急事態宣言は5月下旬に解除されましたが、感染への不安からテレワークを続行する企業は少なくありません。グループでの外食は避けるようにとのお達しも出ており、街中の飲食店は軒並みガラガラ。行き交う人もまばらな繁華街の有様に「日本経済はこのまま衰退の一途を辿るのか……」と、不安感は増すばかりです。
「乱高下」の要因はコロナ以外にも
足元の日経平均株価は23,000円台まで回復したものの、株式市場は乱高下を繰り返しています。
乱高下ということは、下落だけでなく高騰もする、つまり株価の浮き沈みが激しいということです。例えば、新型コロナ感染者数が増えれば下落に転じ、抗ウイルスワクチンの開発に明るい兆しが見えるなどの話題があれば急激に上昇します。同じコロナ禍に起因する話題・材料であっても、株価は真逆に反応するのです。
株式市場を乱高下させている要因はコロナ禍だけではありません。
１つは「石油価格」。直近では、石油輸出国機構（OPEC）加盟国と非加盟国とで構成される「OPECプラス」の協調減産体制が崩壊し「サウジアラビアが規約を破り、石油生産量を増やすだろう」との予測から石油先物相場が暴落、それが株式市場にも波及したのです。
そして、株式市場の乱高下が続くもう１つの要因は、米・トランプ大統領の言動です。
彼が巨額の経済支援策を打ち出すと発言すれば、株価は急激に上昇します。ただ、その政策が期待外れだったり、見掛け倒しの兆候が表れたりすると、株価は一気に下落します。このように、株式市場は複雑な要因を含みながら乱高下を続けているのです。
しかしながら、いま世界経済にもっとも大きな影響を及ぼしているのはコロナ禍であることに間違いありません。1990年代の「バブル崩壊」や2008年の「リーマンショック」など、過去の大不況はいずれも金融に起因するものでした。
一方、コロナ不況は人々の日常生活や健康維持にかかわる問題ですから、金融政策を主体とした過去の経験則は通用しません。例えベストセラーの経済指南本を数多読み漁ったとしても、迷宮の出口を見つけることは難しいでしょう。
証券口座の開設件数が急増
ZOZO創業者の前澤友作氏が、コロナ禍による株価下落を狙った株式投資で40億円を超える損失を出したというニュースは記憶に新しいところです。現在の株式市場は、彼のようなエキスパートであっても「乱高下に目が眩む」ほど難解な局面にあるのです。
前澤氏同様、コロナ禍のいまが投資のチャンスと考える人も少なくないようで、緊急事態宣言発令以降、証券会社の口座開設件数が急激に増加しているといいます。
その中でも、多忙なビジネスマンの間で投資信託の人気が高まっています。投資信託は、株式市場を知り尽くしたファンドマネージャーがサポートしてくれるので、ビギナーでも安心して取り組むことができます。
それに加えて、株式のような「一社一点張り」ではなく、さまざまなジャンルに分散投資することによるリスクヘッジも可能です。いまは多くの業種が下落傾向にありますが、数年後には回復する期待が持てます。
では、このコロナ禍においてどんなジャンルの投資信託を選べば良いのでしょう。ここでコロナショックに強い好調ジャンルを選ぶか、またはもろに打撃を受けている低迷ジャンルを選ぶかは、悩みどころです。
好調ジャンルの例としては、バイオ・医薬品などの医療・健康領域、ビデオ会議システム、5Gインフラ構築などで巣ごもり消費をバックアップする通信サービス関連など。一方の低迷ジャンルは言わずもがな、百貨店・レストランなどの接客サービス関連、そして自動車産業や旅行業、鉄道業などが挙げられます。
まとめ
低迷ジャンルには、長年にわたって日本経済を底支えしてきた業種も多数含まれています。
「新しい生活様式」の波に乗れずそのまま消え行くのか、新たなビジネスカテゴリーを見出して再起するのか、今後の展開に注目したいところです。
投資信託は長期保有することで複利効果が高まるというメリットがあります。5～10年という長いスパンで保有し続けることを前提にしていれば、値動きに翻弄されることもありませんから、多忙な医師にはオススメの投資手段と言えるでしょう。
